訃報と返信方法について

以前は訃報の連絡というと電話や手紙を使用する事が主流でしたが、近年では訃報の連絡もメールやLINEを使用する事も一般的になってきています。
実際に返信をする際に、これらの方法で訃報に返信することは失礼にならないのかという問題ですが、相手方の方からメールやLINEで訃報の連絡をしてきた場合に限り、同様の手段で返信しても問題はありません。
連絡手段が電話や手紙で行われることが主流であった時代ではメールやLINEでの返信は失礼だと考えられていましたが、現在ではメールやLINEのみならずSNSも連絡手段として社会に根付いていますので、訃報の連絡・返信をそれらの方法で行われることが多くなっています。大切なのはメールやLINE・SNSはあくまで略式の方法であることを忘れずに、正式な方法は電話や手紙であるという知識を持ち合わせていることです。

メールやLINEでの返信がマナー違反とならないのは、相手方がメールやLINEで訃報の連絡をしてきた場合のみになりますので、当然訃報の連絡が手紙や電話で伝えられた際には、同じく手紙や電話による返信が良いです。極端な話になりますが、メールやLINEで連絡すれば手間も時間もさほどかかりませんが、電話や手紙という時間や手間のかかる方法を選ぶという事は正式な方法を重んじている方である場合があります。その様な場合も踏まえて、相手がどのような方法で訃報を伝えてきたかが重要になってくるのです。マナーのなってない人という印象を与えないためにも、相手の連絡方法に合わせ返信するとよいでしょう。

訃報の返信マナーについて

訃報の連絡に返信するタイミングについては、可能な限り早い方が良いと言えるでしょう。忙しい事の多い遺族に対し気を遣って返信をためらう方もいらっしゃるかと思いますが、電話を除いた方法であれば遺族の方が時間のあるときに読む事になりますのでそこまで気にする必要はありません。遺族の方が忙しい合間を縫ってくれた連絡というだけでなく、葬儀に参列するかを確認する目的もありますので時間をかけずに返信することがマナーです。そして、返信が遅くなってしまうと送り主である遺族の方が届いていないのではと考えてしまう可能性もありますから、万が一、仕事や私用などで返信が遅れてしまった場合にはお詫びの言葉を一言添えると良いでしょう。

返信のマナーについては、訃報においては時候の挨拶も不要です。可能な限り簡潔な文章を意識するようにしましょう。
具体的には「故人が亡くなった事に対するお悔みの言葉」「遺族の方(送り主)の体調を気遣う言葉」「通夜または葬儀の参列可否」などになります。この際はあくまでも簡潔な言葉でまとめるようにします。葬儀に関する案内があった場合には参列の可否も必ず明記しましょう。あいまいな返信をしてしまったり、可否について明記しないで返信すると遺族の方の準備に影響を与えてしまったり、再度確認などの手間を増やしてしまう事になりかねません。予定が確定していない段階で返信に困る場合であれば、後日(大体〇日までに)決定事項を連絡するという旨も記載しておくようにすると遺族の方への負担を減らせるでしょう。
訃報の返信をする際に、故人には敬称を用いるのがマナーです。ただし、相手が友人や対等な立場の場合には敬称を使用せずに普段の呼び名や略式的な名前を用いる場合もあります。

訃報の返信内容を考える上で特に注意が必要なのは忌み言葉を使用しないという事です。無意識に使う可能性がある言葉や単語もあるので、実際に返信する前に忌み言葉が入っていないか確認しておくと安心です。メールやLINEといった略式の方法であっても絵文字や顔文字・スタンプの使用は適切といえません。訃報においては文字のみで返信しましょう。普段であれば自分の感情や想いを可視化させて伝えるためのツールとして大変便利なものですが、訃報の場面ではそれらを使用した方が正しく伝わらない恐れがあります。
故人が亡くなった理由や経緯については、遺族にとって敏感になっている点でもあります。訃報の際に遺族側から伝えてこない場合には報告できない理由や事情や心情を抱えている場合もありますので、第三者から尋ねるのはマナー違反だと考えましょう。また、訃報の返信の際だけではなく死因については自分からは聞かないという配慮は必要です。
最後に、メールのみで発生する注意点なのですが、件名の部分にはお悔みの言葉を記載しない方が無難ですが、件名への記載がマナー違反となるわけではありません。他のメールに混在してしまう可能性を防ぐためといった面においては件名での記載は不適切ではない為です。判断しづらいと感じた場合には、自分の名前を記入して送ると送り主である遺族からもわかりやすいので良いでしょう。また、訃報の送信先を決めるのは遺族ですので訃報のメールを勝手に転送する事はやめましょう。故人と深い関係であったとしても、遺族側から依頼されていない、もしくは了承なしに転送するのは失礼な行為に当たります。遺族側は意図的に訃報の時期をずらしていたり、別の方法で報告したりする可能性もあるので、遺族の意思や考え方を尊重しましょう。

訃報の返信で参列の可否を明記できない場合には、後日(大体〇日までに)決定事項を連絡するという旨も記載しておくようにして後日改めて連絡をし参列の可否を伝える必要があると先に述べましたが、参列の可否は葬儀の準備を進めるためにも重要な情報です。自分一人くらいと簡単に考えずに、参列の可否が決まった時点で喪主や遺族に可能な限り早く報告しましょう。
やむを得ない事情で参列が出来ない場合には、連絡手段は限定されていませんので電話やメールの他、LINEなどメッセージアプリの活用も可能です。手紙では送ってから数日時間がかかる場合や遺族の方が忙しくポストの確認が抜けてしまうという可能性も考えられますので、遺族の方がなるべく早く確認出来る方法ないし自身がなるべく早く報告できる方法を選択するようにしましょう。手紙に限らず、メールやLINEでの連絡に確認漏れなどの不安を感じる場合には電話がおすすめです。
訃報を受けた場合には、訃報の返信や欠席報告とは別に香典に関する準備を始める必要があります。遺族が辞退した場合には強引に香典を渡す必要はありませんので、遺族の方の考え方を一番に優先して負担をかけない対応をすることが大切です。